毎日頑張って仕事をしていれば、「そろそろ休んでリフレッシュしたいなぁ」と思う方も多いはず。
また、仕事以外のライフスタイルを充実させたい時にも、有給休暇を使えばより満足度の高い生活へとつながります。
基本的には、理由や時期にとらわれず、労働者が自由に取得できるのが有給休暇の特徴です。
しかし、周囲を顧みずに暴走すると、業務に支障をきたしたり、周囲に迷惑をかけたりすることも考えられます。
有給休暇を取る時のマナーや、理由を聞かれた時の答え方についてわかりやすく解説していきます。
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目 次
有給は会社に申請することで取得可能
有給休暇は、同じ会社に6カ月以上継続して勤務し、なおかつその間、8割以上出勤した労働者に対して与えられる休暇です。
一般的な会社員の場合、継続勤務年数によって、与えられる有給休暇の日数に違いが現れます。
例えば、勤続6カ月の場合は最低10日の有給休暇を取得することが可能に。勤続6年半を超えると、20日間の有給休暇取得が可能になるのです。
派遣社員やパートタイマーの場合も、勤務状況によって日数に差はあるものの、有給休暇はもらえます。
まずは自分に「最低何日間の有給休暇が与えられているのか」を確認してみましょう。
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基本的には好きな時に申請可能
上述したように有給休暇の取得は、労働者に与えられた権利です。
いつでも好きな時に、会社に申請することで休むことが可能です。
とはいえ、同じ職場で働いている人全員が同じ日に有給休暇を取得してしまうと、当然業務が滞ってしまいます。
また、会社の繁忙期に休暇申請を出されても、対応が難しいこともあるでしょう。
このため、企業側には「事業の正常な運営を妨げる」場合にのみ、申請を断る権利が認められています。とはいえこの場合の「断る」とは、「取得時期をずらす」という意味です。
会社側には、申請された有給休暇を拒否する権利はありません。
有給休暇取得はマナーを守ることが大切
有給休暇は、いつでも自由に取得が可能であり、法律にもきちんと定められています。
とはいえ、普段仕事をしている人が休めば、その分の仕事は他の誰かがフォローすることになります。
法律で認められている権利だからこそ、マナーを守って行使することで、周囲との関係を良好に維持することができます。
有給休暇を取得する際は、以下に注意して取得するようにしましょう。
- 有給休暇の申請は、遅くても1週間から5日前までに済ませておく
- できるだけ繁忙期は避ける
- 長期取得が可能かどうかは、仕事の状況を見極めて決める
- 周囲が困らないよう、最低限の引き継ぎは済ませておく
これら項目について、1つずつ詳しく説明していきます。
早めの申請でスムーズな手続きを
有給休暇の申請が直前になると、会社側も対応するのが難しくなってしまいます。
もちろん有給休暇を申請する理由にもよりますが、できる限り早めに申請を出すようにしましょう。
こうすることで、仕事のフォロー体制の整備や引き継ぎもしっかりとできるはず。
有給休暇取得による仕事への影響を、最小限に食い止めましょう。
日程にも配慮を
有給休暇について、「どうせ休むなら忙しい日を狙おう」と考える方もいるかもしれません。
会社が拒否しない限り、もちろんそれも可能です。
法律的には全く問題はありませんが、「忙しい日ばかりを狙って有休を取る」人に対して、よほど理解のある職場でない限り、周囲の人たちが友好的な目を向けないでしょう。
今後も働くつもりの職場で、遊びや旅行で有給を取得する際は、日程に配慮するのがマナーです。
繰り越し可能な有給休暇だからこそ
有給休暇は、取得できなかった分を次の年へと繰り越し可能です。
使わなかった有給は2年で時効を迎え消滅してしまうものの、前年度分と今年度分を合わせて、最高で40日間という長い休暇を取ることが可能になります。
とはいえ実際に「長期の有給取得が可能なのかどうか」については、職場全体の雰囲気や仕事の質によっても変わってくるはずです。
病気や介護など、どうにもならない事情がある場合を除いて、長期連続使用を検討する場合には状況をよく見極めることが大切です。
休暇中も周囲が困らないように
自分が休暇を取っている間も、会社の業務は前に進んでいきます。
周囲が困らないよう、最低限の引き継ぎは済ませておきましょう。
必要な項目は口頭で伝える他、メモに残しておくのも安心です。
また、有給休暇中でも「どうしても自分でなければ対応できない仕事」が発生する可能性もあります。
このような場合には、「○日以降に対応する」旨を伝えてもらえるよう、周囲に根回ししておきましょう。
また、できる限り不在時の不都合を避けるため、同じ部署の同僚に助けてもらえるよう、日頃から頼みやすい関係性を築く努力も大切です。
有給の「理由」を求められた場合には？
有給休暇の申請を出す時には、「理由」を求められるケースもあります。
このような場合では「どんな理由を伝えれば良いのか」と悩む方もいるでしょう。
基本的には、有給休暇を取る理由を提示するよう強制する権利を、会社側は持っていません。
理由を求められても、話したくない場合は明らかにしなくて良いのです。
会社の雰囲気によっては、「申請書に理由を書く欄がある」など、暗に理由を求める雰囲気ができ上がっていることも。
この場合でも「私用」や「家庭の事情」など、自分の好きに記載しても構いませんし、空欄のまま提出しても法律上は問題ありません。
反対に、「上司がしつこく有給の理由を聞いてくる！」「理由によっては有給が認められない！」といったケースの場合は、法律に違反しているので、社内のしかるべき部署に相談するのもオススメの方法です。
有休を気持ち良く利用してリフレッシュを
有給休暇は、労働者に認められた大切な「権利」です。
以前と比較して、だいぶ有休が取りやすい社会へと変化してきており、有給休暇の積極的な取得は、今後も後押しされていく傾向にあります。
心と体をリフレッシュするためにも、気持ち良く有給休暇を取得し、自身でコントロールできる勤務環境づくりにチャレンジしてみてください。
